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一度でも資料請求や商品購入をした顧客へダイレクトメールの発送を

 もっと商品をたくさんの人にアピールして、商品の売り上げを上げたいときにも、サービスを利用する人が増えてほしい時にも、ダイレクトメールを活用するのは良い方法です。
ただしむやみやたらに発送をしても効果が出るどころか、関心の全くない人に送っても良い反応を得るのは難しいといえます。
会社やサービスに商品を全く知らない人に、いきなりダイレクトメールを発送をすることで、新規顧客の獲得ができることはまずありません。
サービスのことも商品も何も知らない相手からしたら、いきなり送られてきたダイレクトメールに不信感を抱きますし、こうしたコールドリストには厳しい結果しかありません。
一度でもサービスに関心を持ってくれて、商品購入をしてくれたり、資料請求をしてくれた人、こうした顧客にダイレクトメールは発送をすることです。

 不特定多数に撒き散らすチラシとは異なり、顧客リストを活用して送るのがダイレクトメールです。
会員や利用経歴のある顧客全員が発送のターゲットになる時ばかりではなく、ダイレクトメールの内容によっては、これまでの購入履歴、年齢増や属性なども分析をしたうえで、送付対象を絞ることもあります。
前は購入をしたけれども今は休眠をしている顧客に特典付きで発送をするとか、数ヵ月以内の来店顧客だけに送るなど、的を絞っての送り方も有効です。
ダイレクトメールは書面でのアプローチになりますが、何回も送付をするといやでも受け取り側は、接触をする回数が増えていきます。
送られてくるダイレクトメールの内容にある商品やブランドなどを、無意識のうちに意識しますし、接触回数が多いだけに好感度も高まりやすいです。

 誰もがインターネットを愛用する時代にあって、わざわざ紙のダイレクトメールと思うかもしれません。
実査のところインターネットを使っている人もいない人も関係なく、送られてくるダイレクトメールに関心を持つ人は、実は以前よりも増加傾向にあります。
開封をするだけではなくダイレクトメールをきっかけに、商品を購入する行動につながるなど、エンドユーザーが反応を見せるケースは意外と多いです。
理由の一つはダイレクトメールは紙であっても、そこから会社のWEBページに上手に誘導をしていること、つまりクロスメディア戦略が効果を出しています。
検索キーワードやQRコードを印刷しておくことで、ネット環境に慣れているエンドユーザーは、企業のWEBサイトを自然に訪問しやすくなり、商品の購入にも至りやすいです。

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